宿泊施設や店舗のデザインを担当していて、壁面に和紙を使いたいと考えたことはないでしょうか。施工写真を見れば魅力は伝わってきますが、いざ発注しようとすると「防火上の条件を満たせるのか」「見本はどう取り寄せるのか」「どこまで大きく製作できるのか」「誰に何を頼めばよいのか」といった実務上の疑問が出てきます。

和紙をホテルや店舗の壁面に採用することは可能ですが、設置する区画が内装制限の対象となる場合は、必要な防火性能を満たす下地・施工仕様を確認する必要があります。
さらに、特注和紙では製作者と防火加工会社、施工会社が別になることもあるため、見本・寸法・防火性能・施工分担を発注前に整理することが重要です。

この記事では、ホテル・旅館・飲食店・物販店などで和紙を壁面に採用する際に確認しておきたい事項を、具体的な事例と一次情報を交えながら整理します。

和紙をホテル・店舗の壁面に採用できるのか?

結論から言えば、和紙をホテル・店舗の壁面へ採用することは可能です。
ただし、建物の用途、規模、階数、設置区画などによって建築基準法上の内装制限が適用される場合があり、その場合は要求される防火性能を満たす仕様で施工する必要があります。

ここで重要なのは、「ホテルだから必ず不燃材料でなければならない」「和紙だから使えない」と単純には判断できないことです。内装制限の適用範囲と求められる性能は、建物や区画の条件によって変わります。

内装制限(ないそうせいげん)は、主に建築基準法にもとづき、一定の用途・規模・構造等の建築物について、壁や天井の室内側仕上げに必要な防火性能を定める規制です。ホテル・旅館や飲食店、物販店舗なども、一定の条件に該当すると対象になります。
(参照:内装制限について|一般社団法人日本壁装協会)

一方、消防法には別に「防炎規制」があり、旅館や飲食店など一定の防火対象物で使用するカーテン、じゅうたん、布製ブラインド、展示用合板などには所定の防炎性能が求められます。建築基準法上の内装制限と消防法上の防炎規制は、混同せずに確認する必要があります。
(参照:防炎品|総務省消防庁)

和紙壁面を計画する際も、「和紙かどうか」だけで採用可否を決めるのではなく、どの区画に、どの下地と施工方法で設置するのかという仕様全体で判断することが基本です。

内装制限とはどのような制度か

内装制限の技術的な基準は、建築基準法および建築基準法施行令の複数の規定にまたがっています。
一般社団法人日本壁装協会では、特殊建築物、建築物の規模、火気使用室、地下街などの区分ごとに、壁・天井に求められる仕上げ性能を整理した一覧を公開しています。
(参照:内装制限について|一般社団法人日本壁装協会)

また、一定の消防・排煙設備等を備えた場合に適用除外となる規定もありますが、設備があるだけで一律に内装制限が解除されるわけではありません。
個別のプロジェクトでどの規定が適用されるかは、設計者・施工会社を通じて、必要に応じて所管行政庁などへ確認するのが確実です。

用語解説

  • 不燃材料(ふねんざいりょう):通常の火災による火熱を20分間加えた場合に、燃焼現象や防火上有害な損傷を生じず、避難上有害な煙・ガスを発生しない性能を持つ材料。
  • 準不燃材料(じゅんふねんざいりょう):同様の性能を10分間満たす材料。
  • 難燃材料(なんねんざいりょう):同様の性能を5分間満たす材料。
  • 内装制限(ないそうせいげん):建築基準法にもとづき、一定の建築物や区画の壁・天井の仕上げに防火性能を求める規制。
  • 手漉き和紙(てすきわし):漉き舟(すきぶね)や簀桁(すげた)などを用い、一枚ずつ手作業で漉く和紙。

不燃・準不燃・難燃材料の性能区分については国土交通省が基礎的な考え方を公開しています。
(参照:不燃材料・準不燃材料・難燃材料|国土交通省)

和紙壁紙の防火性能はどう確認するのか?

和紙壁紙の防火性能は、表面材だけを見るのではなく、認定された下地基材や施工仕様との組み合わせで確認する必要があります。

一般社団法人日本壁装協会は、壁紙のような薄い仕上げ材について、防火性能は下地基材と施工方法との組み合わせによって認定されると説明しています。
つまり、「不燃対応」と案内された壁紙であっても、認定されている下地や施工条件から外れれば、その認定をそのまま適用できるとは限りません。
(参照:壁紙の防火性能について|一般社団法人日本壁装協会)

この点は、和紙の見本だけを見て材料選定を進めると見落としやすい部分です。発注時には、防火認定番号だけでなく、その認定がどの下地・施工条件を前提としているのかまで確認してください。

壁紙商品の登録情報を確認する手段として、日本壁装協会が運用する「壁紙品質情報検索システム」もあります。
ただし、最終的な適合判断は検索結果だけに頼らず、メーカーの認定書・仕様書や設計者・施工会社による確認を組み合わせることが重要です。
(参照:壁紙品質情報検索システム|一般社団法人日本壁装協会)

不燃処理が可能な和紙とそうでない和紙の違い

「和紙は紙だから不燃材料として使えない」と考えるのも正確ではありません。後加工によって、一定の認定仕様に適合する和紙壁紙を実現している事業者があります。

株式会社アサノ不燃では、持ち込まれた和紙を後加工で不燃処理する技術を提供しており、同社の「セルフネン不燃和紙」は国土交通大臣認定の不燃材料「和紙壁紙張 NM-0996」として案内されています。
認定仕様では、下地に金属板を除く法定不燃材料を使用するとされています。
(参照:セルフネン不燃和紙|株式会社アサノ不燃)

同社は、厚みのある和紙や持ち込み和紙への後加工を特徴として紹介していますが、すべての和紙を無条件に処理できるわけではありません。
紙の厚み、表面処理、撥水性などによって処理可否が変わるため、候補となる和紙が決まった段階で個別確認が必要です。

具体例として、「ザ ロイヤルパークホテル アイコニック 名古屋」では、岐阜県美濃市の手漉き和紙職人・千田崇統(せんだたかのり)氏が製作した和紙が、不燃処理を経て客室の大きな壁面に採用されています。
竹中工務店とアサノ不燃の取材では、プレミアム客室の内装材として千田氏の美濃和紙を使用し、その質感や色味を活かしたまま不燃化したことが説明されています。
(参照:美濃和紙の風合いをそのままに不燃化。ザ ロイヤルパークホテル アイコニック 名古屋で採用された不燃和紙壁紙|建材ナビ SumaiRing)

© アサノ不燃.

編集長コメント

この事例から見えてくるのは、「和紙を漉く技術」と「建築物で使える仕様へ整える技術」が、それぞれ別の専門性を持っているということです。
防火加工を、工芸の価値を薄める工程と考える必要はありません。作り手が生み出した素材の魅力を、現代の建築条件のなかで活かすための技術として見ると、工芸と建築の協働のあり方がより具体的に見えてきます。

見本はどのように取り寄せればよいか?

見本請求は材料選びのゴールではなく、実際の空間で使用できる仕様へ詰めていくための入り口です。色柄を確認したら、施工予定の下地、設置場所、寸法、防火性能などを続けて確認します。

見本では、色だけでなく、繊維の表情、凹凸、光沢、透過性、厚みまで確認してください。
和紙は照明の方向や明るさによって見え方が変わるため、ホテルや店舗で使用する場合は、可能であれば実際の照明環境に近い条件でも確認するのが理想です。

浅倉紙業株式会社「紙あさくら」では、オーダーメイドの相談にあたり、店舗・住宅等の写真や間取り図を使った提案、和紙素材や色のサンプル提供などを案内しています。
サンプルは基本的に有償で、一部の白無地和紙については無料サンプルにも対応しています。
(参照:Q&A|紙あさくら)

また、同社の制作フローでは、相談、ヒアリング、デザイン提案、オーダー、制作、納品、アフターサービスという流れが公開されています。
ホテル・店舗案件では、この流れに建築側の寸法確認や下地・施工条件の決定を重ねていくことになります。
(参照:制作の流れ|紙あさくら)

実際に紙あさくらでは、ホテル「GRAND BASE KANAZAWAEKI」向けの壁面用創作和紙など、宿泊施設への制作実績を公開しています。
こうした事例を見ると、既製品を選ぶだけでなく、空間用途や寸法に応じて企画・制作を相談できる工房・メーカーがあることが分かります。
(参照:ホテル壁面用創作和紙|紙あさくら)

発注前チェックリスト(抜粋)

  • 見本を現物で確認したか
  • 施工する場所と用途を伝えたか
  • 施工予定の下地仕様を共有したか
  • 必要な防火性能と認定仕様を確認したか
  • 製作可能寸法を確認したか
  • 継ぎ目や柄合わせの位置を相談したか
  • 現場採寸を誰が行うか決めたか
  • 現場施工を誰が担当するか決めたか
  • 補修・貼り替え方法を確認したか

このチェックリストは、社内打ち合わせや工房への初回相談時にそのまま確認項目として利用できます。

特注サイズ・曲面・柱巻きにはどこまで対応できるのか?

特注和紙の寸法や曲面・柱への対応可否は、紙の種類、製法、加工方法、施工条件によって異なるため、個別相談が基本です。

手漉き和紙では、漉き舟(すきぶね)や簀桁(すげた)などの道具、乾燥工程、加工設備によって製作できる寸法が変わります。
そのため、壁面の大きさだけを基準に「一枚もの」を指定するのではなく、工房が製作可能な寸法と施工方法を先に確認する必要があります。

アワガミファクトリーでは、大判和紙について、特に大きなサイズの製品はこれまで多くを特注品として製造してきたと説明しています。
現在は一部が既製ラインナップとして販売されていますが、これは同社の製造・販売例であり、すべての和紙工房に共通する規格ではありません。
(参照:大判和紙|アワガミファクトリー)

また、福井県和紙工業協同組合では、越前手漉き和紙について、四・六判、五・七判、六・八判などの伝統的な規格寸法を公開しています。
こうした規格は紙種を理解する手掛かりになりますが、規格寸法と個々の工房が製作可能な最大サイズは別の話です。特注案件では、必ず製作者へ確認してください。
(参照:越前手漉き和紙規格表|福井県和紙工業協同組合)

壁一面を大きく見せたい場合も、「できるだけ巨大な一枚をつくる」ことだけが答えではありません。
分割位置を柱芯や建具、什器、壁面意匠の切り替えと合わせることで、継ぎ目そのものを空間構成の一部として扱うこともできます。

継ぎ目・柄合わせで確認すべきこと

大判壁面では、複数枚の和紙を使用することがあります。その場合、施工前に確認したいのが、継ぎ目の位置と柄・色のつながりです。

継ぎ目を可能な限り目立ちにくくする方法だけでなく、コーナーや建築ラインに合わせる、見切り材を入れる、意図的にパネル分割するなど、最初から意匠として設計する方法もあります。

手染めや手漉きの和紙では、一枚ごとの表情が完全には同一にならない場合があります。
これを施工段階で無理にそろえるのではなく、どの程度の個体差を許容するのか、隣接する紙をどの順序で配置するのかを製作側と相談しておくと、完成後の認識差を減らせます。

曲面や柱巻きについても、紙の厚み、下地形状、接着方法、加工方法によって施工性が異なります。対応可否を口頭だけで判断せず、必要に応じて実際の素材と下地を使った施工テストを検討すると安全です。

確認フェーズ 発注者が用意・確認するもの 和紙製作側の主な役割 設計・施工側の主な役割
見本確認 使用空間・用途・希望意匠 見本提供、素材・色柄提案 下地や設置条件の整理
寸法確認 施工範囲の図面・写真 製作可能寸法、分割方法の相談 現場実測、施工寸法の確定
防火性能確認 建物用途・設置区画の共有 使用する和紙・加工仕様の情報提供 必要性能、下地、認定仕様の確認
製作 最終デザイン・寸法の承認 漉き、染色、加飾、必要な加工 下地・施工工程の準備
施工 必要に応じて完成確認 施工上の注意事項や素材情報の提供 搬入、貼り込み、取付、仕上げ
補修・貼り替え 状態・施工箇所の情報共有 再製作・貼り替え対応の可否確認 現地補修・再施工

製作・防火加工・施工は誰が担当するのか?

和紙の製作、防火加工、現場施工を別の事業者が担当するケースがあります。発注者側は、正式発注の前に「誰がどの工程を担うのか」を明確にしておく必要があります。

先に紹介した「ザ ロイヤルパークホテル アイコニック 名古屋」の事例では、オリジナルの美濃和紙を千田崇統氏が製作し、アサノ不燃が不燃化に関わっています。
建築の設計・施工を担う側と、和紙をつくる側、不燃処理を行う側が連携することで、工芸素材を建築空間へ導入しています。
(参照:美濃和紙の風合いをそのままに不燃化。ザ ロイヤルパークホテル アイコニック 名古屋で採用された不燃和紙壁紙|建材ナビ SumaiRing)

一方、紙あさくらは公式Q&Aで、現場での採寸と施工は行っていないと明記しています。オーダーメイド和紙の製作を依頼できることと、現地施工まで依頼できることは同じではありません。
(参照:Q&A|紙あさくら)

ここを曖昧にすると、「工房が採寸してくれると思っていた」「施工会社が分割位置を決めると思っていた」「防火加工後の寸法を誰も確認していなかった」といった認識のずれにつながります。

発注前には少なくとも、以下を明文化しておくとよいでしょう。

  • 現場実測を誰が行うか
  • 最終製作寸法を誰が承認するか
  • 和紙を誰が製作するか
  • 防火加工が必要な場合、誰が手配するか
  • 下地を誰が設計・施工するか
  • 搬入を誰が手配するか
  • 現場での貼り込み・取付を誰が行うか
  • 施工後の補修窓口をどこにするか

編集長コメント

工芸を建築へ取り入れるとき、作り手に完成寸法だけを渡して「この通りにつくってください」と依頼するだけでは、素材が持つ可能性を十分に活かせないことがあります。

漉ける大きさ、染色できる大きさ、乾燥や加工の条件は、単なる製造上の制約ではなく、その素材の設計条件でもあります。
企画段階から製作者と会話できれば、その条件を隠すのではなく、継ぎ目や分割そのものを空間表現に変えることもできます。

工芸と建築の協働では、設計側の要望を作り手が一方的に実現するのではなく、素材・技術・法規・施工の条件を互いに翻訳していくことが重要だと考えます。

工芸ジャポニカでは、ホテル・旅館・店舗・オフィスなどへの工芸作品・工芸素材の導入や、用途に応じた作家・工房との連携についても案内しています。

施工後の汚損・退色時はどう貼り替えればよいか?

施工後の補修や貼り替え方法は、使用する和紙、表面加工、施工方法によって異なるため、初回発注時に確認しておくのが安全です。

和紙の色調や表面状態は、原料、染色・加飾方法、表面処理、紫外線、温湿度、使用環境などによって変化する場合があります。
また、ホテルや店舗では、人や荷物が触れることによる汚損・傷への対応も考えておく必要があります。

このため、完成時の見え方だけでなく、次の点も発注時に確認しておくとよいでしょう。

  • 日常清掃はどのような方法が適しているか
  • 水拭きや薬剤の使用が可能か
  • 一部分だけ補修・交換できるか
  • 同じ素材を将来再製作できるか
  • 予備材を確保しておくべきか
  • 補修時の問い合わせ先はどこか

紙あさくらでは、自社のアートパネルについて、既存のパネル土台を利用して和紙部分を貼り替える有償サービスを案内しています。
すべての和紙壁面で同じ方法が使えるわけではありませんが、表面材だけを更新できる設計にするという考え方は、商業空間の維持管理を考えるうえで参考になります。
(参照:Q&A|紙あさくら)

大きな壁面を複数のパネルで構成する方法も、将来の部分交換を考えるうえでは選択肢になります。完成時の一体感だけでなく、数年後の更新まで含めて設計すると、工芸素材を長く使いやすくなります。

よくある質問(FAQ)

Q1. 和紙壁紙はホテルの客室に使えますか?
採用可能です。
ただし、内装制限の対象となる区画では、その区画に求められる防火性能を満たす下地・施工仕様を確認する必要があります。実際にホテル客室の壁面へ手漉き和紙を採用した事例もあります。
Q2. 見本はどのように取り寄せますか?
工房・メーカーごとに対応が異なります。紙あさくらでは、和紙素材や色のサンプル提供を案内しています。
見本請求時に設置場所、用途、寸法、下地の想定も伝えておくと、その後の相談が進めやすくなります。
Q3. 特注サイズ・曲面・柱巻きに対応できますか?
紙の種類、製法、厚み、下地、施工方法によって異なります。大判や曲面施工では、製作可能寸法と継ぎ目の位置を含めて個別に確認してください。
Q4. 防火認定番号はどこで確認できますか?
メーカー・加工会社が発行する認定資料や仕様書を確認するのが基本です。
日本壁装協会の「壁紙品質情報検索システム」も参考になりますが、認定されている下地や施工条件まで確認してください。
Q5. 和紙メーカーと施工会社、どちらに最初に相談すべきですか?
どちらからでも相談できますが、企画初期から双方の担当範囲を確認するのが理想です。
特に現場採寸、下地、防火性能、分割方法、施工の担当者を早めに決めてください。
Q6. 施工後の汚損や変色はどこに相談すればよいですか?
まず初回の製作者または施工会社へ相談します。
再製作できるか、部分交換できるかは、素材・加工・施工方法によって異なるため、初回発注時に補修方法も確認しておくと安心です。
Q7. 見積りから施工までの期間の目安はありますか?
特注寸法、デザイン、防火加工、サンプル確認、施工範囲などによって変わるため、一律の期間は示せません。
建築工程へ組み込む場合は、工房への初回相談時点で希望施工日まで共有してください。

まとめ

和紙をホテル・店舗の壁面へ採用するときに確認したいのは、単に「どの和紙が美しいか」だけではありません。

設置する区画に必要な防火性能、認定されている下地・施工仕様、製作可能寸法、継ぎ目、現場採寸、施工担当、将来の補修までを一続きの設計として考えることが重要です。

とくに特注和紙では、和紙を漉く人、防火加工を行う事業者、設計者、施工会社がそれぞれ異なる役割を持つ場合があります。
「誰が何を確認するか」を発注前に整理するだけでも、後工程での手戻りを大きく減らせます。

一方で、工芸を建築に取り入れる価値は、工業製品と同じ均一性を求めることだけにはありません。
製作できる寸法や一枚ごとの表情といった素材固有の条件を理解し、その条件から継ぎ方や分割方法を設計することで、その空間にしかない表現が生まれることがあります。

完成写真に写るのは最後の姿だけですが、その背景には、素材、技法、法規、施工をつなぐ多くの判断があります。
そのプロセスまで丁寧に設計することが、和紙を単なる「和風の装飾」ではなく、現代の建築空間で生きる工芸素材として活かすことにつながります。

ホテル・旅館・店舗・オフィスなどで和紙や工芸作品を空間へ取り入れたい場合は、用途や設置条件に応じた作家・工房との連携についてもご相談いただけます。

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日本の伝統文化の魅力を世界へ発信する専門メディア「Kogei Japonica」編集長。アート・メディア・テクノロジー領域を横断する専門家として、複数のデジタルメディアの統括や、国内外の芸術祭を支援するデジタルプロジェクトの責任者を務める。
最先端のAI・デジタル表現にも深く精通しており、「伝統工芸」と「テクノロジー」を掛け合わせることで、工芸のサステナビリティと新たな文化発信のあり方を推進。人間国宝から若手作家まで現代の工芸シーンにおける一次情報や現場でのリサーチを重んじ、独自の編集視点とメディア運営の知見を通して、日本の工芸文化の「今」を深く、分かりやすく伝えている。

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